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生命保険の見直しは必要？見直しのタイミングを徹底解説！

更新日  2024/03/28

 

生命保険は万が一の時に自分と家族を守る大切なものです。

しかし加入してから時間が経てば、だんだんと自分や家族の状況と合わなくなってしまいます。
万が一にしっかり備えるためには、定期的な見直しが必要です。

この記事では生命保険の見直しのタイミングやポイントについてわかりやすく解説していきます。

ライフステージごとの見直しのポイントについても解説しているので、自分の状況に当てはめながら生命保険の見直しをしていきましょう！

 

 

 

生命保険の見直しは本当に必要か

生命保険は定期的な見直しが必要不可欠です。

時間の経過の経過とともに就職、結婚、出産、などとライフステージはどんどんと変化していきます。

加入時はその時の自分の状況・必要保障額などをじっくり考えて保険を選んでいる人がほとんどでしょう。

しかし、ライフステージが変わるにつれ必要保障額が変化し、保険内容が合わなくなってしまうのです。

万が一の時に後悔しても後の祭り。

放置していては、残された家族がその後の生活で困ってしまうことになりかねません。

ライフステージが変わったタイミング、または5年程度を目安にして、定期的に保険を見直しましょう。

 

生命保険を見直すメリット

　
生命保険の見直しには以下のようなメリットがあります。

 

順番に解説していきます。

 

保険料が安くなる場合がある

生命保険の保障内容を見直すことで、不要な保険や特約を解約して月々の保険料を安くすることができる場合があります。

加入から時間が経ち、加入している生命保険の内容があやふやになってしまっている人も多いのではないでしょうか。

勧められるままに特約を追加してしまい、二重三重に保険をかけてしまっている場合もあります。

本当に必要な保障金額よりも多い場合は保険の掛けすぎです。

不要な保険や特約を解約し月々の保険料の負担を減らすことができれば、その分を貯蓄にまわすことも可能になります。

定期的に保険を見直して保険の掛けすぎを防ぎましょう。

 

保障内容を見直すことができる

必要な保障はその時々で変化します。

変化するライフステージに対応して、残される家族の状況に応じた保障にしましょう。

例を挙げて必要な保障内容について考えてみましょう。

　
独身時代や子どもが独立した後は、多くの場合残された家族は経済的に自立しています。

このような場合には保障は少なくてよいでしょう。

反対に、まだ小さい子どもがいる場合は月々の出費に加え将来的に必要になる進学費用についても念頭に置かなければなりません。

万が一の場合に住宅ローンが多く残ってしまう場合も同様です。

貯蓄額によっても、万が一の場合に必要な保障は変わってきます。

貯蓄が多ければ保障は少なく、逆に貯蓄が少ない場合は保障を手厚くすることが必要です。

貯蓄額や必要保障額はライフステージに応じて大きく変化します。

ライフステージが変化するタイミングで家計状況を把握し、生命保険を見直すことが大切です。

 

生命保険を見直す際の注意点

　
生命保険の見直しには大きなメリットがある反面、以下の点に注意が必要です。

 

一度解約してしまった生命保険は元に戻すことができません。

解約する場合は、注意点について十分理解した上で慎重に行うようにしましょう。

 

保険料が高くなる場合もある

生命保険を見直すことでかえって保険料が高くなってしまう場合があります。

保険は基本的に年齢に応じて保険料が高くなるよう設定されています。

　
若いころに加入したために抑えられていた保険料が、新しく生命保険に加入することで加入時の年齢が上がることで高くなることがあるので注意が必要です。

また見直しの結果、必要な保障が抜けていた場合は新しい保険や特約を付加する必要も出てくるでしょう。

必要な保障内容や保障金額と月々の保険料とのバランスを見ながら、いくつかの商品を比較検討することがおすすめです。

 

元本割れリスク

生命保険を解約すると、タイミングによっては元本割れを起こす可能性があります。

生命保険の中には、「解約返戻金」といって解約時にお金が払い戻されるものがあり、契約期間が長ければ長いほど多くなる仕組みになっています。

途中解約すると、今まで支払ってきた保険料を解約返戻金が下回る「元本割れ」を起こす可能性があるため注意が必要です。

元本割れを避けて解約を先延ばしにするのか、
はたまた元本割れを覚悟で解約し、これから先の保険料の支払いをなくすのか。

生命保険を解約する場合はこれらを総合的に判断する必要があります。

解約返戻金は各保険会社のHPなどで確認することができます。

解約してしまう前に、解約返戻金がいくらになるのか確認してみましょう。

 

生命保険に新たに加入できない場合がある

見直しの際、新たに生命保険に加入できない可能性があることを考慮に入れておきましょう。

生命保険に加入する時には、自身の健康状態や通院歴などを保険会社に伝える「告知」が必要です。

過去5年ほどの病歴を申告する必要があり、年齢を重ねれば重ねるほど、過去の病気が原因で審査に通りにくくなってしまいます。

持病のある人でも加入できる生命保険もありますが、比較的割高であることは覚悟しておきましょう。

また健康状態だけでなく、職業によっても病気や怪我のリスクが高いとみなされ、審査に落ちてしまう可能性もあります。

自身の経歴で生命保険に新たに加入することができるか、保険会社や保険代理店で相談してみるのも一つの手です。

 

免責期間がある　

免責期間による無保険期間に注意しましょう。

無事に新たな生命保険に加入できたとしても、多くの保険には「免責期間」が設定されています。

免責期間は「支払い猶予期間」ともいい、仮にその期間に万が一のことが起こったとしても保障されない期間を指します。

契約が成立してから保障が始まるまでおよそ3か月程度の免責期間が設けられていることが一般的です。

 

保険の見直しで別の生命保険に切り替える場合、現在の保険を解約してから新しい保険に加入してしまうと、保障を受けることができない無保険期間ができてしまいます。

万が一に備えるための保険なのに、これでは本末転倒です。

新しい保険の責任開始日を迎えてから現在の保険を解約するよう、タイミングに注意しましょう。

　
生命保険とは？
生命保険の4つの種類

そもそも生命保険とはどのようなものでしょうか。

生命保険は大まかに4つの種類に分けることができます。

 

自分の加入している保険やこれから検討する保険がどのようなリスクに備えたものなのか、生命保険の全体像を把握していきましょう。

 

死亡保険

　
万が一のリスクに備えるのが死亡保険です。

保険の対象となる被保険者が死亡または高度障害を負った場合に保険金が支払われます。

死亡保険にはさらに3種類あり、保障期間と貯蓄性に違いがあります。

　
万が一の時に残された家族とその生活を守る大きな支えとなるのが死亡保険です。

 

医療保険 がん保険 特定疾病保険

　
病気のリスクに備える保険です。

病気や怪我で通院・入院した際の医療費の負担を軽減することができます。

 

日本では、加入が義務付けられた公的医療保険があります。

医療費負担は原則1〜3割、医療費が高額になってしまった場合の高額療養費制度もあり、公的保険でも十分に医療費負担を軽減することができているとも言えます。

公的保険以上にどの程度の保険が必要かは、貯蓄や家族構成などを踏まえて考えることが必要です。

 

就労不能保険

　
働けなくなるリスクに備えるのが就労不能保険です。

病気や怪我による長期の療養では、治療費の負担だけでなく働けないことで収入が減ってしまうということが考えられます。

働けなくなったとしても、日々の生活費や住宅ローンの支払い、子どもの学費などが大きな負担としてのしかかります。

そのような不安に備えるのが就労不能保険です。

保険の対象となる就業不能状態や保険金の受け取り方は商品によって異なりますが、

 

などの状態になったとき、保険金が受け取れます。

傷害手当金などの公的医療保険の保障が少ない自営業の人には特に魅力的な保険です。

就労不能保険についてさらに詳しく知る　就労不能保険解説ページへ

 

貯蓄型保険 

万が一に備えながら貯蓄もできるという特徴をもつのが貯蓄型保険です。

　
解約返戻金のある終身保険や、満期保険金や死亡保険金が受け取れる養老保険は貯蓄性があるため、貯蓄型保険とも呼ばれます。

保険と貯蓄の両方の役割を持っていますが、元本割れのリスクに注意が必要です。

 

ライフステージ別！見直しのタイミング

　 　

 

ライフステージが変わるタイミングは月々の生活費や家族構成が変化するため、保険の見直しの好機です。

ライフステージ別に見直しのタイミングとポイントを解説します。

　
就職し、社会人になった時

　
社会人になったタイミングは新しく生命保険に加入するタイミングです。

若いうちは病気や怪我のリスクが少なく、独身であれば万が一の時に生活に困る家族もいません。

死亡保障は最低限、場合によってはなくてもよいでしょう。

その一方で、社会人になりたては収入や貯蓄が少なく、いざ病気や怪我をしてしまった時の医療費は大きな負担になります。

最低限の医療保険には加入しておくと安心です。

働き始めの独身時代はまずは貯蓄に重きを置き、たとえ保障が少なくても月々の保険料負担の少ない保険を選ぶことがおすすめです。

　
結婚した時

　
結婚後は万が一の時に配偶者が生活に困らないよう、独身時代よりも保障を手厚くする必要があります。

自分とパートナーの働き方や収入によって必要な保障額は変わります。

共働きの場合はそれぞれに収入があるため、保障は少なくてもよいでしょう。

会社によっては個人契約より保険料負担の少ない団体保険に加入できる場合があるため、パートナーの勤め先の団体保険も視野に入れて検討し、よりよい方の保険に切り替えるのが得策です。

配偶者が専業主婦、もしくはパートやアルバイトで収入が少ない場合は、万が一の場合でも生活に困らないよう手厚い保障が必要になります。

結婚は大きな変化ではありますが、これから子供が生まれたり住宅を購入したりと大きな出費をひかえている時期でもあります。
一旦定期保険に加入して保険料の負担を抑えるという方法も検討しましょう。

 

子供が生まれた時

　
子供が生まれ、家族が増えたタイミングは生命保険を見直す絶好のタイミングです。

子どもが生まれると、日々の生活費に加えて将来の教育・進学資金が必要です。

文部科学省の調査によると、幼稚園から高校卒業まで全て公立でも約540万円、全て私立だと約1830万円ほどの費用がかかります。※

大学へ進学した場合は学費や仕送り、通学にかかる費用など、家計に与える影響はかなり大きいものとなります。

万が一の場合でも進学を諦めずにすむ保障額が必要なので、今までよりも手厚い保障が必要になるでしょう。

万が一の死亡保険や医療保険でリスクに備えつつ、学資保険や終身保険など貯蓄性のある保険で将来的にかかる教育資金への不安を解消することがおすすめです。

※文部科学省

平成３０年度子供の学習費調査の結果について

 

住宅購入時

　
住宅は一生に一度の大きな買い物。

家族が住宅ローンの返済に苦しむことがないよう保障内容を考える必要があります。

万が一の場合の住宅ローン返済に心強い味方となるのが団信です。

団信（団体信用生命保険）とは、契約者が死亡・高度障害を負った場合に住宅ローン残高が０になる保険のことをいいます。

住宅ローンに特化した死亡保険と捉えてよいでしょう。

住宅ローンを契約すると、ほとんどの場合この団信に加入することになります。

 

団信を死亡保険の代わりにして、現在の生命保険を解約して月々の保険料負担を減らすことができる場合もあります。

パートナーの収入、ローンの組み方などに応じて生命保険を見直しましょう。

 

子供が独立

　
子供が独立・自身が退職を迎えるタイミングで老後に備えて保険を見直しましょう。

子供が独立して経済的に自立すると、必要な保障額は少なくなります。

加えて自身が年齢を重ね、退職を迎えると収入が大きく減ってしまいます。

保険料の負担を少なくするため、保障額が小さい保険への切り替えがおすすめです。

また定期保険に加入している場合、多くの商品では70～80歳以降に更新することができません。

家族に少しでも残したいという思いがある場合は、60代のうちに終身保険に加入しておくと安心です。

人生100年時代と言われる昨今。

長生きリスクに対応できるように生命保険を選ぶことが大切です。

 

その他の見直しタイミング

　
ライフステージの変化の他にも、保険を見直すべきタイミングがあります。

保険の内容はもちろん、家計を定期的に見直すよい機会にもなります。

 

保険の更新時期

生命保険には定期保険と終身保険があります。

一生涯保障が続く終身保険とは異なり、定期保険は保障期間が設定されているため、保障期間の終わりには見直しが必要です。

定期保険には以下の2種類があります。

 

更新される、または満期になり契約が終了するタイミングで生命保険を見直しましょう。

通常、契約を更新する、または新規加入すると年齢に応じて今までよりも保険料が上がってしまいます。

年齢や家族構成から考えて、タイミングによっては定期保険から終身保険に切り替える方がよいこともあるでしょう。

保険料と保障内容のバランスを見て再考することが必要です。

 

保険の負担が大きいとき

　
月々の保険料の支払いが家計の負担になっている場合は保険の見直しが必要です。

ライフステージの変化だけでなく、物価高や引っ越しなどの生活環境の変化でも家計状況は大きく変化します。

保険料の支払いが苦しいと感じる場合は、保障内容を削ってでも月々の保険料の負担を減らす方向で生命保険を見直しましょう。

保険で万が一に備えることも大切ですが、貯蓄をして生活防衛資金を確保することも必要です。

収入に対してどのくらい貯蓄できているか、また保険料はどれくらい負担になっているのかをしっかり把握しましょう。

家計の見直しや保険の相談はお金の専門知識を持つFPに相談するのがおすすめです。

 

生命保険の見直しポイント

保険を見直す際にはいくつかポイントがあります。

 

以上のポイントを踏まえ、自分の家計状況や収入などに応じた生命保険を検討しましょう。

　
保障内容

　
まず必要な保障内容について考えましょう。

万が一の場合に自分や家族の生活が立ち行かなくなってしまう「リスク」とは何かを考えることが大切です。

 

 

以上の例のように、起こり得るリスクに備えた保障内容が必要です。

必要な保障内容は、家族構成や貯蓄額などに応じて各家庭それぞれ異なるものです。

万が一の時にどのような保障が必要か、家族内でしっかりと話し合う必要があるでしょう。

またそもそも毎月の生活費が曖昧な場合、まず月々の収支をしっかり把握することがはじめの一歩です。

　
保障と保険料のバランス

　
生命保険を見直す際に重要なのが、保障と月々の保険料とのバランスです。

病気や事故による怪我、働けなくなった時の生活費、子供の進学費用、住宅ローンなど、考えれば考えるほど不安要素が増えていき、心配になるものですよね。

この先のリスクを考えるとできるだけ多くの保険に加入したくなっていまいます。

特に小さい子どもがいる場合は、将来の不安や心配も大きくなりがちです。

しかし保険料の負担が家計を圧迫して苦しい状況になっていては本末転倒。

子どもの教育費はもちろん、家族の将来や老後に備えた貯蓄ができなければ先の不安はもっと大きくなってしまいます。

保険はあくまで大きなリスクに備え、生活に与える致命傷を避けるものと捉えましょう。

月々に負担できる保険料とのバランスを考え、必要な保障内容を絞っていくことが大切です。

　
保障期間

　　
保障期間は保険の種類によって大きく異なります。

定期保険と終身保険のどちらを選ぶべきか、保険の目的や保険料とのバランスで考えましょう。

保険の目的によって適切な保障期間は異なります。

月々の保険料の支払いを抑えながら保障が必要な子育て期間をカバーしたい場合は定期保険、貯蓄性を重視するなら終身保険を選択するのもありでしょう。

学資保険や養老保険などは、大学進学などのタイミングに満期を合わせて学費に充てるという方法も一つです。

万が一の保障を受けつつ、大きな出費への不安を軽くすることができます。

　
保険金の受取人

ライフステージが変化した際には、家族の状況に合わせて保険金の受取人を設定しましょう。

保険金の受取人は意外な盲点になっている場合があります。

結婚後も独身時代に保険の受取人を両親にしたまま、という人もいるのではないでしょうか。

保険の受取人を誰にするのかはとても大切です。

あいまいなまま放置すると、万が一の時に大切な家族に揉め事の種を残すことにもなりかねません。

不要な争いを避けるためにも、家族としっかり話し合った上で保険金の受取人を設定しましょう。

また、契約者・被保険者・保険金の受取人の関係によって保険金を受け取った際の税金の種類が異なります。家族のその後を支える大切な保険金です。

効率よく受け取れるようにしっかり準備しておきましょう。

 

生命保険の見直し方法

現在の家計状況を把握し必要な保障内容などを検討したら、以下の方法で生命保険を見直しましょう。

 

順番に解説していきます。

 

新しい生命保険に加入し直す

現在加入している保険を解約し、新たに生命保険に加入し直す方法です。

　
という場合には有力な選択肢の一つになります。

保障内容や保険料を一気に見直し、不要な特約などを一気に解約できるメリットがあります。

メリットがある一方で、注意すべき点もあります。

解約返戻金のある生命保険の場合、解約のタイミングによっては元本割れのリスクがあるため、解約返戻金を確認してから解約するようにしましょう。

また無保険期間を作らないよう、新しく加入する保険の責任開始日を待ってから古い保険を解約するなど、タイミングに注意が必要です。

 

特約を追加・解約する

特約とは、ベースとなる主契約に追加して保障内容を充実させるオプションのような契約のことを指します。

例えば、以下のような特約があります。

　
その他にも女性疾病入院特約や先進医療特約など様々な特約が用意されています。

上手に特約を付けることができれば、最小限の保険料負担でベースの契約よりも保障内容を充実させることができるでしょう。

一方で特約を付けすぎて、過剰に保険料を支払っている人も多いでしょう。

家計状況や毎月の支出・将来必要なお金から考えて、必要以上の保険金額になっている場合は特約を解約して保険料負担を抑えましょう。

 

払済保険にする

　
保険料負担を減らしたい時に検討したいのが払済保険です。

払済保険とは、解約返戻金を保険料の支払いに充てることでそれ以降の保険料の支払いを済ませる制度のことを指します。

保障額が減り解約返戻金が０になりますが、保障を継続したまま保険料負担をなくすことができるのは大きなメリットです。

　
という場合におすすめです。

ただしこの払済保険は解約返戻金を元手にするため、解約返戻金のない定期保険では使えません。

解約返戻金のある終身保険などに加入している人が対象になるので、その点に注意が必要です。

　
延長保険にする

　
保険料の負担を減らしたいが保障金額は保ちたい、といった場合には延長保険がおすすめです。

 

延長保険は払済保険と同様に、解約返戻金を元手に保険料の払込みをなくすことができる制度ですが、保険期間が短くなる代わりに保障金額は変わらないという特徴があります。

　
という場合におすすめです。

延長保険は解約返戻金を使って保険金額を変えずに新しい定期保険に一時払いで入り直す方法とも言えます。

新しい定期保険の支払いよりも解約返戻金が多かった場合は、保険期間の終了時に生存給付金として受け取ることができます。

解約返戻金がどのくらいか、生存給付金を受け取ることができるかどうか、保険会社や保険代理店に確認してみると見直しの参考にできるでしょう。

　
まとめ

　
生命保険は万が一の時に大切な家族の生活を支えるもの。

しばらく見直していない…という場合はしっかり見直しをして万が一に備えましょう。

家計状況や収入、ライフステージに合わせて生命保険を見直すことで、保険料の負担が抑えられたり、保障内容を自分に合ったものにできたりとメリットがたくさんあります。

家計の状況や自分と家族に合った生命保険を選ぶためには、お金の専門家であるFPに相談するのも一つの手です。

これを機会にぜひ保険の見直しを進めていきましょう！

 

 

 

 

 

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初めての保険選び　おすすめの選ぶポイントと保険料を抑えるテクニック

更新日  2024/02/12

「社会人になったんだから保険に入りなさい」

「結婚したんだから保険に入りなさい」

そんなアドバイスを受けたことはないでしょうか。

ですが、いざ生命保険を選ぼうとすると種類が多く、内容も複雑でよくわからない･･･。

「自分に必要な保険が分からない」「保険は難しい･･･」となってしまって後回しにしてしまいがち。

このコラムでは、初めて生命保険に入ろうとしているみなさんが知っておくべき重要なポイントに焦点を当て、保険の種類、選び方、保険料を抑えるテクニックを紹介します。

さらに、最新商品に関する話題についても詳しく説明します。

 

目次

１．保険の種類

　　①医療保険

　　②がん保険

　　③生命保険（定期保険、収入保障保険、終身保険）

　　④貯蓄型保険（学資保険、終身保険、個人年金保険、変額保険）

２．保険の選び方

　　①保障期間の選び方

　　②保障の選び方

　　③保険会社の選び方

３．最新商品の特徴

　　①医療保険

　　②がん保険

　　③死亡保険

４．まず何からすべきか

 

１．保険の種類

生命保険はさまざまな種類がありますが、代表的なものは以下の通りです。

①医療保険

医療保険は病気やケガをした際の治療費に備える保険です。

風邪で診察を受けるくらいであれば、1000円～3000円程度で済むでしょう。

しかし入院や手術となると、3割負担だとしても請求金額は10万円を超えることがザラです。

高額になった場合はさらに自己負担額を抑えられる高額療養費制度というものがありますが、食事代や差額ベッド代、交通費、衣類、生活雑貨なども含めるとどうでしょう。

下記のグラフのように平均20万円ほどかかるようになります。

貯蓄があれば問題ない金額ですが、新社会人や結婚したばかりの夫婦となるとそうはいきません。

引っ越しや新生活準備でお金が無いことが多く、そんな時に入院してしまうと給料が減り、多額の治療費がかかり大変です。

そんな時に備えて入るのが医療保険です。

 

②がん保険

がん保険はその名の通り、がんの治療費に備える保険です。

さきほど医療保険で、入院や手術に備える話をしましたが、様々な病気の中でもがんは特に負担が大きいことで有名です。

がんになると、まず入院や手術をします。ここまでであれば医療保険で事足ります。

退院後、放射線治療や抗がん剤治療を数か月続けることがあります。

1か月あたりの治療費は数万円で済むことがほとんどですが、それが10か月、20か月と続いたらどうでしょうか。

さらに治療中は副作用に悩む人が多く、今まで通りフルタイムで働けなかったり、現場ではなくバックオフィスに配置換えしてもらったことで給与が減ることがあります。

治療費は毎月かかかり、給料は減る･･･という大変さは相当なものです。

がん保険は、他の病気にはない”がん”ならではのリスクに備えられる保険です。

 

③生命保険（定期保険、収入保障保険、終身保険）

亡くなった時に遺族にお金を遺せる保険です。結婚した方、子供が生まれた方には第一優先で入るべき保険です。

保障の形によって、定期保険、収入保障保険、終身保険と細かく分かれます。

保障金額はいくらがよいのか、保障期間はどれくらい必要か、掛け捨てと貯蓄型どちらが良いかなど、希望は人によってバラバラです。

自分にぴったりの内容にするにはファイナンシャルプランナーに相談するのがベストです。

 

 

④貯蓄型保険（学資保険、終身保険、個人年金保険、変額保険）

保険の中には、お金を貯めることを目的とした商品があります。

貯める目的によって分かれており、教育費、住宅購入費、老後の生活費などに合わせて商品が存在します。

また、元本保証型の手堅いものもあれば、株式と連動して貯蓄額が変わる商品もあります。

2024年1月に新NISAが始まり、投資ブームが起きており、こういった貯蓄型の保険商品にも注目が集まっています。

③の生命保険同様、人によって合っている商品はバラバラなので、ファイナンシャルプランナーに相談して決めましょう。

 

他にもたくさんの種類がありますが、新社会人や新婚夫婦の場合は上記にあるような基本的な保険商品から検討することをおすすめします。

 

２．保険の選び方

①保障期間の選び方

保障期間には終身タイプと定期タイプがあります。

終身タイプは一生涯続く保険です。病気やケガの保障、あるいはお葬式代としての死亡保障など一生涯続いた方が良い保険は終身タイプがおすすめです。

一方、定期保険は一定期間のみ有効であり、10年間など年単位で設定する方式と、60歳までのように年齢で設定する方式があります。

満期を迎えた後、さらに更新することもできますが、保険料は上がります。

子供が独立するまでの生活を保障する死亡保険や、老後の生活費の貯蓄保険などは定期タイプで備えることをおすすめします。

最適な保障期間は本人の年齢や家族構成、働き方などで変わるので、一概にオススメの期間はありません。

ファイナンシャルプランナーと相談して決めていきましょう。

 

②保障の選び方

どの保険種類に入れば良いかは、ライフステージや家族構成、働き方、年収、将来のライフプランなどで変わります。

産まれたばかりの子供であれば、最低限の医療保険とがん保険程度で良いですし、子供がたくさんいる家庭の大黒柱は大きな死亡保障が最優先です。

子供たちが独立して夫婦二人の生活が始まれば、死亡保障はほどほどで介護の保障などが必要になってくるでしょう。

必要な保障は十人十色です。そして自分に最適な保障はなんなのか、一人で探すのは大変なので保険ショップで相談することをおすすめします。

 

③保険会社の選び方

保障がほぼ同じでも、保険会社が変わると保険料にも差が出ます。

保険料は「純保険料」と「付加保険料」で構成されています。

飲食店に置き換えて説明すると、「純保険料」は料理の材料、つまり原価に当たります。

保険は助け合いの仕組みでなりたっており、たくさんの人がお金を出し合い、その中で亡くなった方がいれば遺族に集まったお金が行きます。

純保険料はこの助け合いの仕組みに使われる部分で、保険会社の手元には残らず、加入者同士で循環しています。

一方「付加保険料」は広告宣伝費や家賃、光熱費、スタッフの給料など会社を続けていくために必要な経費に当たります。

保障がほぼ同じでも保険料がバラバラなのは、この「付加保険料」のためです。

保障が同じであれば安いに越したことはありません。しかしあまりにも安さ勝負をしすぎて数年で潰れてしまうようでは困ってしまいます。

また、保険商品には付帯サービスがついていることがあります。

24時間健康相談が無料でできたり、セカンドオピニオンの相談、がん治療後のアフターフォローなど保険会社によって様々です。

こういった付帯サービスが充実しているかも会社選びの際は検討してみると良いでしょう。

健全な運営をしつつも、適正な保険料で商品を提供している保険会社を選びましょう。

 

④適正な保険料と計算方法

保険料の計算は様々な要因に依存しますが、以下のポイントを考慮することが重要です。

1. 健康状態と生活習慣: 健康状態や生活習慣は保険料に影響を与えます。健康的な生活習慣や定期的な健康診断は、保険料を下げることができる可能性があります。

2. 年齢と性別: 年齢と性別は保険料に大きな影響を与えます。若い年齢や女性の場合、保険料が低くなる傾向があります。

3. 保険期間と保障額: 保険期間や保障額が大きいほど、保険料も高くなります。自分の予算や必要な保障額に合わせて適切なバランスを見つけることが重要です。

4. 保険料削減のチャンス: 一部の保険商品には、特定の条件を満たすことで保険料を削減できる特典があります。これらの特典を活用することで、保険料を節約することが可能です。

大事なのは、とにかく安くしようと考えるのではなく、「自分にとって必要な保障は何か」を最初に考え、それから最安値の商品を探すようにすることです。

安さだけでいえば月1,000円以下で済ませることも可能ですが、4人家族の稼ぎ頭である大黒柱が200万の死亡保険しか入っていないとしたら、明らかに問題ですよね。

70歳で一般的な年金生活を送っている方が、月に50,000円も保険料を払っているのもバランスがおかしいです。

「そんな人いるわけない」とツッコミが入りそうですが、意外と保険に無頓着な方は多くアンバランスな保険の入り方をしているかたがいます。

 

３．最新商品の特徴

商品ごとに最新の保障内容と特徴を紹介します。保険加入中の方は、今の保障内容とどれくらい違うか確認してみてください。

①医療保険

以前は「1日入院するごとに5,000円」といった日額タイプが主流でした。

医学の発展とともに入院日数はどんどん短期化されており、古い医療保険では対応できなくなってきています。

（入院日数が短くなっても自己負担額は変わっていません。高額療養費制度をチェック！）

そこで生まれたのが一時金タイプの医療保険。入院日数に関わらず「1回の入院で10万円」という支払われ方が特徴です。

このタイプであれば今後も入院日数がどんどん短期化したとしても問題ありません。

保険会社によっては、万が一入院が長期化したとしても月に1回、複数回支払われるので短期・長期どちらの入院にも対応しています。

 

②がん保険

①の医療保険同様、以前は日額タイプが主流でしたが、現在は一時金タイプが人気です。

がんと診断された時点で100万円が一括で受け取れ、使い道を自分で決められます。

また、以前のがん保険は一時金が付いていたとしても1度しか支払われませんでしたが、最新のものは1年に一度、何度でも支払われます。

がん治療が長期化、あるいは再発したとしても安心です。

がんと診断された時点で、それ以降の保険料が免除されるものもあり、お客様目線で商品開発されています。

 

③死亡保険

遺族の生活費や子供の教育費を遺す死亡保障の場合、大きく分けて2種類あります。

死亡時に保険金が一括で受け取れる定期保険と、死亡時から満期まで、毎月分割で受け取れる収入保障保険があります。

定期保険は保障額が常に一定ですが、収入保障保険は保障期間の残りが短くなればなるほど受け取れる総額が少なくなります。

しかし、収入保障保険にはオプションで「障害状態」「介護状態」「就労不能状態」に該当したときの保障を付けられるものもあります。

死亡時だけでなく、働けなくなった時の経済的負担にも備えられるため、最近では人気があります。

健康診断結果や、喫煙の有無、免許の色などで割引を受けられるタイプもあり、条件を満たせる人にとっては最適です。

 

 

４．まず何からすべきか

生命保険に初めて加入する際には、保険の種類、選び方、保険料の理解が重要です。

自分のニーズや予算に合わせて適切な保険を選び、将来の安全と安心を確保しましょう。

また、最新の医療に関する情報を把握することで、より適切な保険選択が可能となります。

生命保険に関する疑問や悩みがある場合は、専門家や保険代理店に相談することをおすすめします。

 

みんなの保険屋さんでは、生命保険・損害保険合わせて20社取り扱っており、幅広いプラン設計が可能です。

お客様ひとりひとりとじっくり相談し、ご希望の保障や予算に合わせた提案をいたします。

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