更新日 2021/10/21
病気の種類や年齢によって入院日数は変わりますが、以前と比べて入院から退院までの入院日数が短くなってきています。
厚生労働省の資料によれば、1984年に54.6日だった入院日数は、15年後の1999年には39.8日に、さらに15年後の2014年には29.9日に縮小しました。 その後も入院日数は減少を続け、2016年には28.5日となりました。
また、入院の半分以上は10日以内となっています。
入院日数が短くなった背景には、医療技術の進歩や国の施策が要因としてあげあれますが、入院日数が短くなったからといって、入院の費用負担が軽減されたわけではありません。
入院をすると医療費以外にも必要となる費用があります。
治療に加え、次のような費用が発生します。
5日未満の入院でも10万円程度の自己負担が必要です。また、14日までの入院では20万円程度の負担が必要になり、入院日数が短くなっても、入院に必要な日用品や治療方法は変わらないので短期間で大きな費用が必要になります。
高額な治療を受けた時は、高額療養費制度などありますが公的医療保険が適用される医療費が対象です。生活する上で必要となる食費や差額ベッド代などは対象とされていません。
日々進化する医療に対応する保障も大切です。現在の保険には日帰り入院でも一時金が受け取れるタイプのものあります。
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