更新日 2022/12/10
読売新聞の記事です。
食料や電気代など様々な項目が値上げしていますが、教育費も例外ではありません。
むしろ、教育費のインフレが一番懸念すべき項目です。
上のグラフは、項目ごとの物価の推移を表しています。
家賃以外の項目は軒並み上昇していることが分かりますが、ひときわ上昇率が高い紫の線が教育費です。
1970年から2018年にかけておよそ7倍になっています。
下のグラフは私立と国立の大学授業料等の推移です。
どちらも同じように上昇しているのが分かりますね。
また昭和の時代と比べ、今は子供に様々な習い事をさせることが増えており、学校外教育の費用もかさんでいます。
小学生になったらスマホを持たせ、与えるおもちゃなどももちろんインフレの影響を受けています。
子どもが生まれたら学資保険で教育費を備える、というのが今までのセオリーでした。
しかし予定利率が下がり、学資保険のみでは教育費のインフレには追い付けないのが現状です。
教育費の貯蓄こそ、積極的な投資が必要になります。
お子さんが生まれたら、ライフプランの見直しや教育資金・老後資金の積立などお金のスケジュールを立てる必要があります。
ぜひ当店のファイナンシャルプランナーへご相談ください。
お客様の思い描く人生設計が少しでも確実なものになるよう、お手伝いさせていただきます。
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イオンタウン郡山店 吉田