更新日 2021/09/05
近年の日本は、たくさんの自然災害に見舞われています。
とても強い台風が直撃したり、豪雨で河川が氾濫したり、
甚大な被害が多数みられるようになってしまいました。
こうした状況を考えれば、自然災害に万全の備えを行っておくべきですが、
具体的になにをすればいいんだろう?と悩んでしまう方も多いと思います。
ハザードマップを簡単に言えば、「災害予測地図」ということになります。
こちらのハザードマップ、様々な種類があります。
《洪水被害ハザードマップ》
72時間に632mmの雨が降ったと仮定して・・・など
一定規模の大雨が降った際の浸水状況を表した地図となります。
想定される被害に応じてエリアの色分けがされており、
「緑色は0.5m以上~1m未満の浸水」「青は1m以上~2m未満の浸水」といったように
洪水のリスクを示しているものが多いです。
《内水・ため池氾濫被害ハザードマップ》
一定規模の雨量を想定して浸水の度合い、一定の雨量があった際の氾濫状況を
予測した地図になります。
《高潮被害ハザードマップ》
「想定できる最も大きな高潮が発生した際にどれくらいの被害が生じるか」
を表した地図になります。
《津波被害ハザードマップ》
前提となる津波の規模については地域によって違いがありますが太平洋側であれば、
「南海トラフ地震が発生した際に予想される最大級の津波が到来した場合」
などを想定して、被害の発生するエリアを示した地図になります。
《土砂災害ハザードマップ》
砂防4法という、砂防法・地すべり等防止法・土砂災害防止法・
急傾斜地の崩壊による災害の防止に関する法律にて定められる、
災害の警戒地域を地図に反映させたものが用いられる地図になります。
ゲリラ豪雨や強烈な台風が到来する昨今では、
土砂災害に関しても厳しい警戒が必要になります。
《火山噴火ハザードマップ》
こちらのマップについては、地方自治体ごとというよりは、
「山ごと」に地図が作成されるのが通常となります。
被害の想定についても、「小規模噴火」や「最大規模噴火」など
噴火のレベルに応じて溶岩流や噴石の被害が及ぶ地域を示した地図となります。
火山活動が活発な日本では、噴火に備えたマップも必要不可欠です。
《液状化被害ハザードマップ》
一定規模の地震が発生した際の液状化のリスクを、
「低・中・高」といったように評価したものになります。
災害は、忘れた頃にやってくるものです。
その日に備えて万全の対策をしておきたいものですね。
大型の台風が接近している場合など、ハザードマップを閲覧しようとしても
アクセスが集中して見られないという事もありますので
事前に画像をPCやスマホに保存しておくと便利かもしれません。
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