更新日 2021/06/27
現役世代の場合、公的医療保険適用時の医療費の自己負担は3割です。
さらに、1ヶ月に一定以上の医療費を超えると、
「高額療養費制度」でお金が払い戻されます。
一般的な収入であれば、100万円の医療費がかかったとしても
実際の自己負担額は、8万円強で済みます。
この、公的保障ではカバーしきれない部分を補填するために活用したいのが
民間の医療保険で、一定の入院や手術などを受けると給付金が受け取れます。
医療保険の種類は幅広いですが、
まずチェックしたいのが日本人のリスクが高い三大疾病に手厚い保障内容かどうかです。
三大疾病になった場合に、入院給付が無制限になる保障なら安心です。
一時金を受け取ったり、保険料の払い込みが免除になる特約をつける手もあります。
また、貯金が十分にない人は、入院一時金をつける方法もあります。
高額療養費制度があるといっても、
場合によっては最大月9万円程度支払う可能性があり
差額ベッド代や食費は全額自己負担となっています。
こう考えると、入院した際にまとまったお金を受け取れる保障があると安心ですね。
入院や通院に目が行きがちですが、
手術も費用負担が大きくなる場合があります。
手術の種類によって、支払われる給付金倍率が変わるタイプが一般的ですが、
その場合、受取額は入院給付金額がベースとなります。
また、女性は特有となる婦人科系のリスクがあり、
乳がんや子宮がんは罹患年齢が早いケースも多いです。
こういった女性特有のがんに手厚い保険を選択することも検討したいですね。
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